反対仕訳理由

英：Reversal Reason

反対仕訳理由とは、SAP FIにおいて仕訳を反対仕訳（取消）する際に、反対仕訳の転記日付や会計期間の扱いを制御するための区分です。 主に反対仕訳時の業務上の意図を明確にする目的で使用されます。

会計伝票の入力後に誤りが判明した場合、単純に伝票を削除するのではなく、会計的な履歴を残したまま修正する必要があります。

このためSAPでは、元の仕訳を残したまま反対仕訳を行う仕組みが提供されており、その際に転記日付や決算影響を制御するために反対仕訳理由が導入されています。

反対仕訳理由を指定することで、以下の内容が決定されます。

• 反対仕訳の転記日付（元伝票日付／当日／指定日）
• 会計期間への影響有無
• 決算済期間への影響の回避方法

反対仕訳理由は、入力ミスの取消、決算後の修正、期跨ぎ調整など、業務シーンに応じて使い分けられます。

反対仕訳の理由コードは原則として “業務上の意味付け・使い分け” のためのものであり、SAP標準の反対仕訳ロジック（FB08 等）の“転記動作そのもの”には影響しません。

影響しないというのは、理由コードを何にしても反対仕訳ロジックの以下が一切変わりません。

• 借方／貸方の反転
• 金額
• 税コード
• 勘定
• 補助元帳
• CO対象（原価センタ等）
• ACDOCA への転記内容

経理部門が主体となって運用し、IT部門がカスタマイズ設定および運用ルール整備を支援します。

• 反対仕訳理由の選択による仕訳取消処理
• 決算前後に応じた適切な理由の使い分け
• 運用ルールに基づく利用状況の確認
• 監査対応時の仕訳履歴説明

• 反対仕訳理由は自由入力ではなく、事前に定義されたものから選択します。
• 決算確定後の期間に対しては、原則として同日反対は使用できません。
• 業務マニュアルで利用基準を明確に定めることが重要です。

• 会計伝票
• 反対仕訳
• 転記日付
• 会計期間